ステップ: 応募者と従業員の身元調査の設定
身元調査の追跡は、次の 2 つのレベルで行うことができます。
- 身元調査の全体的な合否レベル。
- 全体的な合否レベル、および身元調査パッケージに含まれる個々のテスト レベル。
身元調査の対象として、以下が考えられます。
- 雇用前スクリーニングが進行中の応募者、または身元調査に合格することが雇用内定または雇用契約の条件となっている応募者
- 身元調査が完了する前に勤務を開始する新規採用者
- 定期的な身元調査の対象となっている従業員
- フルタイム社員に転換する臨時従業員
要件に応じて、"身元調査" プロセスをスタンドアロンのビジネス プロセスとして使用し、承認を得るためにステータス変更を送信できます。アクティブな身元調査パッケージがない場合は、"身元調査" プロセスをスタンドアロンのビジネス プロセスとして使用できます。
"身元調査" プロセスを "採用" ビジネス プロセスのサブプロセスとして使用することもできます。
または、関連アクション メニューを使用して、応募者の身元調査ステータスを更新できます。
応募者が従業員になった後は、従業員レコードに関するステータスのみを更新できます。
- 以下のドメインのセキュリティ ポリシーを定義します。
- "Pre-Hire Process" 業務分野の "Pre-Hire Data: Background Check" ドメイン
- "Personal Data" 業務分野の "Worker Data: Background Check Status" ドメイン
- "Personal Data" 業務分野で、"身元調査" ビジネス プロセスおよびセキュリティ ポリシーを設定します。
- (任意) "Core Connector: Background Check Order" インテグレーションを使用して、サードパーティの調査会社とのインテグレーションを設定します。
- "身元調査ステータスの管理"タスクにアクセスします。ステータスを Workday 提供のステータスにマッピングしてその使用を制限します。セキュリティ: "Pre-Hire Process" 業務分野の "Set Up: Background Checks" ドメイン
- (任意)"身元調査パッケージの管理"タスクにアクセスします。特定の身元調査パッケージと、そのパッケージを構成するテストを追跡できます。セキュリティ:
- "Pre-Hire Process" 業務分野の "Set Up: Background Checks" ドメイン
- "Recruiting" 業務分野および "Talent Pipeline" 業務分野の "Set Up: Recruiting" ドメイン
次の関連アクションから身元調査のステータスを管理できます。
- 応募者の場合は、 を選択します。
- 従業員の場合は、 を選択します。
身元調査パッケージを作成する場合は、
"身元調査パッケージの選択"
タスクまたは次の関連アクションから身元調査にアクセスします。- 応募者の場合は、 を選択します。
- 従業員の場合は、 を選択します。
"ステータスの日付"
は通常、現在の日付に設定されます。身元調査を "採用" ビジネス プロセスから開始した場合は、採用日に設定されます。まだ採用日を迎えていない場合は、将来の日付に設定されます。採用日を訂正しても、ステータスの日付は変更されません。- ステータスの変更履歴を次の場所から参照します。
- 応募者または従業員の関連アクション メニュー
- 従業員プロファイルの"個人情報"プロファイル グループ
- "社員の採用"または"従業員関連ドキュメントの管理"タスクを使用して、身元調査ドキュメントを添付します。
- "応募者の身元調査ステータス サマリ"レポートを使用して、ステータスが過去 90 日以内に更新された応募者の合計数を表示します。このレポートには、個々の応募者と、採用イベントが処理中または完了した応募者の両方が含まれます。制約のないロール ベースのセキュリティ グループを "Pre-Hire Data: Background Check Status" ドメインに割り当てると、応募者情報へのアクセスは提供されますが、社員データの公開は制限されます。
- "従業員の身元調査のステータス サマリ"レポートを使用して、ステータスが過去 90 日以内に更新された社員および臨時従業員を表示します。このレポートには、スタンドアロン プロセスまたは採用イベントの一部である "身元調査" イベントからの処理中および完了したステータス変更が含まれます。ドリルダウンすると、社員およびイベントの詳細が表示されます。
- これらのレポートをカスタマイズして、日付範囲を変更したり、従業員を異なる基準でグループ化したり、特定のステータスを制限したりできます。